はじめに

会長 中上 英俊

地球温暖化防止、エネルギーの安定確保など、21世紀は環境・エネルギーの時代と言われています。ソーラーエネルギーの有効利用は、住宅・建築物分野において、今後ますます重要性を増してきております。その中でも、太陽熱利用は、熱を熱として利用するため、効率が高く、即効性がある技術でありながら、太陽光発電に比べ、普及政策等が遅れているのが現状であります。

そこで、日本ガス体エネルギー普及促進協議会は、ソーラーエネルギーと調和する、環境性に優れた住宅・建築物の普及を目指し、住宅関連事業者、太陽熱利用機器メーカー、行政、有識者と連携した「ソーラーエネルギー利用推進フォーラム」を設立しました。

今後わが国において、太陽熱や太陽光などの再生可能エネルギーの住宅・建築物への適用を拡大し、低炭素社会の実現に貢献していくための役割を、本フォーラムが果たしていけるよう、皆様のご協力をお願い申し上げます。

ソーラーエネルギー利用推進フォーラム
会長 中上 英俊

「ソーラーエネルギー利用推進フォーラム」の活動

活動期間：平成21年6月〜平成24年3月

フォーラムを取り巻く背景

低炭素社会実現のためには、再生可能エネルギーのより一層の活用が必要です。住宅・建築物において利用可能な再生可能エネルギーとしては、太陽エネルギーが考えられるものの、太陽光発電に対する国の普及政策が強化される一方で、太陽熱利用システムの普及は大きく遅れています。

太陽熱利用システムは太陽光発電に比べ変換効率が高く、システムコストも安価で、住宅用では熱需要（給湯・暖房）への利用、業務用では加えて冷房への利用が考えられます。

一方、太陽熱利用機器メーカー各社は、独自に温水パネルや給湯器などをシステム化しているため、設計・工事会社にとっては取り扱いが難しく、設置において建材との親和性に欠ける、ユーザにとってはメンテナンス体制に不安があるなど、普及レベルを上げるための課題がいくつか残されています。また、業務用では、熱需要への対応のみでは用途が限定されるため、冷房への適用拡大が重要ですが、海外を含め実績が少なく、システム構築技術や評価法の確立も目指していく必要があります。

活動理念

これらの背景を鑑み、日本ガス体エネルギー普及促進協議会※は、低炭素社会の実現に向けて、ソーラーエネルギーと調和する環境性に優れた住宅・建築物の普及を目指し、行政、有識者、関係団体、事業者等と連携した「ソーラーエネルギー利用推進フォーラム」（以下、本フォーラム）を設立することとなりました。

本フォーラムの活動を通じて、ソーラーエネルギー利用推進のための政策面や技術面などの課題を検討・解決し、太陽熱や太陽光などの再生可能エネルギーの住宅・建築物への適用を拡大していくとともに、ソーラーエネルギー利用システムの普及を図ることにより、地球温暖化防止へ積極的に取り組んでまいります。

※日本ガス体エネルギー普及促進協議会とは：都市ガス、LPガス、簡易ガスの枠を超え、ガス体エネルギーとして高い視野に立った組織的かつ継続的な活動を展開するために、社団法人日本ガス協会、日本LPガス団体協議会、社団法人日本簡易ガス協会が連携して創設した組織。潜熱回収形給湯器（エコジョーズ）のデファクト化に向けた取組み等を行っています。

活動の具体的課題

  1. 新たなソーラーエネルギー利用技術の調査・検討
  2. デザイン性・設置性に優れたソーラーシステムの検討
  3. 業務用の太陽熱空調（冷房）システムの調査、評価法の検討
  4. 太陽熱利用機器の標準化（パネル部と給湯器・タンク接続、設置工法・器具等）による施工性・安全性の向上
  5. 太陽熱利用機器の省CO2性能の技術検証
  6. ソーラーエネルギー利用推進のために必要な規制の点検・見直し、新たな普及政策の提言

ソーラーエネルギー利用推進フォーラム

組織図

主催

  • 日本ガス体エネルギー普及促進協議会

共催

  • 社団法人 ソーラーシステム振興協会
  • 株式会社 住環境計画研究所
  • 財団法人 ベターリビング
  • 社団法人 日本ガス石油機器工業会
  • 東京ガス 株式会社
  • 大阪ガス 株式会社
  • 東邦ガス 株式会社
  • 西部ガス 株式会社

会員(五十音順)

  • 荏原冷熱システム 株式会社
  • OMソーラー 株式会社
  • 川重冷熱工業 株式会社
  • 財団法人 建築環境・省エネルギー機構
  • 独立行政法人 建築研究所
  • 株式会社 サンジュニア
  • 三洋電機 株式会社
  • 社団法人 住宅生産団体連合会
  • 有限会社 チリウヒーター
  • 長州産業 株式会社
  • 長府工産 株式会社
  • 株式会社 長府製作所
  • 独立行政法人都市再生機構
  • 財団法人 日本エネルギー経済研究所
  • 社団法人 日本ビルヂング協会連合会
  • 日本環境技研 株式会社
  • 株式会社 ノーリツ
  • 株式会社 パロマ
  • 日立アプライアンス 株式会社
  • 矢崎総業 株式会社
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